大学受験において、医学部の競争率が突出しています。
理科系の優秀な人たちを、医学部がちょっと吸収しすぎではないかと思うのです。
理科系の優秀な人たちが、もっとロボット工学とか航空力学とかいった分野に分散して、それぞれに力を発揮してくれれば、日本の技術力や国力はもっと充実するのではないかと感じます。
それがみんな医学部へ行ってしまい、ヒマな年寄りの世話などをしていては国家の損失という気が強くするのです（けっして「ヒマな年寄り」にはなるまいと私は決意しています）。
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年寄りが年寄り臭くなってはダメなのです。
そのためには若い頃から体と頭と精神をケアしていかなければなりません。
60歳や65歳でリタイアしなければならないなんて誰が決めたのでしょうか？
年と共に能力が衰えるなんて妄想に過ぎません。
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福祉という言葉を出せばだれも反対できないのですが、福祉は”やり出す”と切りがないのです。
老齢者が増えていき、それを若い人たちが負担していかなければならないという制度では、若い優秀な人たちが日本から逃げ出してしまいます。
福祉のために消費税を上げていかなければいけないとしたら、いくら税率を上げても追いつかなくなります。
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男は仕事を成し遂げるためにこの世に生まれてきたと私は思っています。
だから例えば30代や40代や50代の働き盛りの男性が生活保護を受け取っているなんて考えられないことです。
過度な福祉は人間を堕落させると思うのです。
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仮に福祉の予算を絞っていけば、日本の財政危機もなくなる方向に向かいます。
私は結核で入院したことがあるのですが、結核は法定伝染病なので入院費はすべて国の負担。
一人50万円ほどかかっているのに、随分といい加減な患者を多く見聞きした体験があるので、福祉の見直しを痛感しているのです。
また経済的な豊かさがあってこそ、充実した福祉が出来るわけで、社会を豊かにする工夫をせずに歳出ばかり増やす方向に向かっていたら、いずれ国は崩壊します。
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私はこの国は「働く人たちの味方」であってほしいと願っています。
言い換えれば、努力が報われる社会であってほしいわけです。
働く人たちに過度に負担をかけるのであれば、実力のある人たちや富裕層や、あるいは若い人たちが日本を逃げ出してしまいます。
かつてイギリスが酷い累進課税をかけている間に、優秀な人たちの多くがアメリカに国籍を移してしまいました。
いまフランスが同じ愚を犯し、能力のある人たちや富裕層がフランスから逃避し始めています。
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今は国と国とが、優秀な人たちを取り合う競争の時代なのです。
為政者がこれに気づかず増税ばかりを考えるようであれば、一番税金を払ってくれる人たちが皆シンガポールや香港に居住地や国籍を変えてしまう可能性が現実にあるのです。
