5年ほど前までは、正月休みやゴールデンウィークやお盆休みには、必ず海外へ行くようにしていました。
見分が広がるからです。
が、最近はそれらの休みの間の予定は空白にして、家で読書や勉強をするようにしています。
何からも邪魔されず、知的作業には絶好のフリータイムが取れます。
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休みに入っても、初日や2日目ぐらいまでは何かと用事があって、知的作業に集中できないのですが、3日目あたりからは読書の書き入れ時になります。
疲れたらお風呂につかり、汗を流しながら頭を休めます。
いよいよ疲れたら寝ることにしています（朝昼晩の関係なく）。
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本を読んでいると色々と気づくことがあります。
例えば、次のようなことです。
IT企業が国境を越えて事業を行っていると、各国政府は税金を取りづらいのです。
ネットを使ってのソフトの販売だと、どの国で税を徴収していいのかハッキリしないことがあります。
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が、グーグルやアップルのような超優秀な企業がおカネを持っている方が、国や州や市が税金として徴収するよりも、ずっと世の中に貢献するのではないかということなのです。
超優秀企業は人類に寄与するシステムや商品を生み出します。
しかし税金を徴収した役所がそれ以上のものを世に出してくる可能性は極めて低いと思われます。
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国も地方行政も、あればあるだけムダなことにお金を使いがちです。
「福祉」という言葉を出せば、もうだれも反対できなくなってしまうのですが、本当に必要な費用かどうかは疑問です。
今のままだと国民が長生きすればするほど、国の債務が莫大なものになっていきます。
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医療費の9割が国の負担といった制度もありますが、実に特殊な業界です。
例えば不動産業界で、家を買ったら9割を国がおカネを出してくれるなんて話は聞いたことがありません。
「働かざる者、食うべからず」という昔からの真っ当な教えがありますが「社会貢献なき者に社会福祉なし」という原則もあっていいのではないかと感じます。
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「IT」や「IoT」や「AI」などが今後どんどん発達し、それに伴って生産に必要な人数が劇的に減る可能性があります。
が、会社などでも「この人がいない方が生産性が上がる」というケースはかなりあると思うのです。
そういった人たちが今後は生産から外れるといったことも考えられます。
失業者が多くなると社会が荒れ、犯罪率が高くなるリスクがあります。
「いかに犯罪率を上げずに人余り状態を解決していくか」ということが、今後の社会や政治の課題になっていくかもしれません。
