アメリカのサブプライム・バブル（不動産バブル）は、2008年のリーマンショックという形で崩壊しました。
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リーマンショック後、震源地であるはずのアメリカ経済はスッカリ立ち直ったのですが、とばっちりを受けた欧州経済が未だにピリッとしません。
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「ドイツ銀行」をはじめ、他のヨーロッパの銀行の苦境が漏れ伝わってきます。
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私はアメリカの不動産バブルの崩壊については、見事に言い当てたのですが、実際に崩壊するまで10数年間言い続けており、こういうのは普通「予言が当たった」とは言わないような気もしております。
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同じように中国経済の崩壊も10年以上前から言い続けており、こちらの方は今その気配はあるものの「いつ？」というのは、やっぱりよく分かりません。
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長谷川慶太郎さんは「自分の目の黒いうちに、必ず中国は、経済のみならず、国自体が崩壊する」と著書で述べられていましたが、残念ながら長谷川慶太郎さんの方が先に亡くなられてしまいました。
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中国では国民よりも国の方が大事だし、国よりも為政者の立場の方が大事です。
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つまり今の権力者の存在を弱体化するようなことは決して認めないというメンタリティーが働いているわけで、ここを外さなければ今後の中国の政局も理解しやすいように思います。
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またアメリカの「中国たたき」は本気で、修正（仲直り）はあり得ないように思います（いろいろな本を読んだ結論です）。
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「米中は和解する兆しがあるので、株価は楽観的でいい」といった株式評論家がいるのですが、私はこの人の論評はアテにしないことにしました。
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トランプ大統領は「フェイクニュース」という言葉をよく使いますが、そう言われてみれば確かにそうで、最近は新聞やテレビのコメントを鵜呑みにしないようになりました。
